退職をメール・LINEで伝えるのは非常識?|法的にはOK、でも気まずいなら

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退職を切り出そうと、上司へのメッセージを打ちかけて、指が止まる。「メールやLINEで送るだけで済ませたい。でも、それって非常識だと思われる?」——そう迷って送信できずにいる人は、少なくありません。

先に結論を言います。退職をメールやLINEで伝えるのは、法的には有効です。ただし「マナー」の面では直接伝えるのが原則とされ、会社によっては反発されることもあります。この記事では、その本当のところと、「非常識と思われたくない」「でも直接は無理」という人の現実的な選択肢を整理します。

結論:法的には、メール・LINEでも辞められる

まず法律の話から。退職の意思表示は、口頭でも、書面でも、メールでも、その方法は問われません。民法627条にもとづき、退職を申し入れれば2週間で辞められます。この「申し入れ」は、メールやLINEで送っても法的に有効に成立します。

つまり、「メール・LINEで送ったから退職が認められない」ということはありません。むしろ、メールやLINEは送信日時が記録に残るため、「言った・言わない」のトラブルを防ぐ証拠として機能するという利点もあります。

法的にOKなのに、なぜ「LINEでの退職は非常識」という声があるのか。それはビジネスマナーの慣習の問題です。

日本の職場では、退職のような重要な申し出は「直接、口頭で伝えるのが礼儀」とされてきました。だから、対面や電話をすっ飛ばしていきなり文面だけで伝えると、上司や人事が「筋を通していない」と感じることがあるわけです。

ただ、これはあくまで慣習であって、ルールでも法律でもありません。大事なのは、あなたの状況がどうか、です。

次のような状況なら、無理に直接伝える必要はありません。メールやLINEで伝えても、まったく問題ないどころか、そのほうが妥当です。

こうしたケースで「マナーだから」と無理に対面すると、心身をさらに削られます。自分を守ることが、常識より優先されて当然です。

実際に送るなら、感情的にならず、簡潔に。理由は長々と書かないのがコツです。

お疲れさまです。突然のご連絡となり申し訳ありません。一身上の都合により、◯月◯日をもって退職させていただきたく、ご連絡いたしました。本来であれば直接お伝えすべきところ、このような形となり恐縮です。手続きについてご指示いただけますと幸いです。

注意点は次の3つです。

ここまで読んで、それでも気が重い人は多いはずです。「送ったあとに詰められたら」「非常識だと責められたら」——その不安こそが、退職を止めている本当の壁だと思います。

そういうときは、退職代行という選択肢があります。退職代行を使えば、あなたに代わって会社へ退職の意思を伝えてくれるので、自分でメールもLINEも送らずに、会社とのやり取りを一切せずに辞められます。「非常識かどうか」で悩む必要も、引き止めに耐える必要もありません。

しかも、労働組合や弁護士が運営する退職代行なら、有給消化や退職日の交渉まで任せられます。どこを選べばいいかは退職代行おすすめ|失敗しない選び方は「運営元」で決まるに、申し込んだその日から辞める流れは退職代行で即日退職する流れにまとめています。強い引き止めへの対処は退職の引き止めの断り方、上司が怖くて言えない場合は上司が怖くて退職を言えないときもどうぞ。

伝え方のマナーで消耗するより、まず「無理なく辞めること」を優先していいんです。