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「もう明日から行きたくない。このまま連絡せず消えたら、どうなるんだろう」——
限界まで来ると、バックレ(無断で会社に行かなくなること)が頭をよぎります。その気持ちは否定しません。でも、消える前にこれだけは知っておいてください。バックレは「今日の気まずさ」を避けられる代わりに、そのあと数ヶ月〜数年、あなたに不利益を残す可能性があります。
そして重要なのは、バックレなくても「もう二度とあの会社に行かない」は実現できるということです。この記事では、バックレの5つのリスクを正直に整理したうえで、傷を残さず同じゴールにたどり着く方法を示します。
まず結論:給料は出る。でも「それ以外」で損をする
よくある疑問から答えます。バックレても、それまで働いた分の給料は支払われます。労働の対価なので、会社は「無断欠勤したから払わない」とはできません。
ただ、給料が出ることと引き換えに、次の5つで損をする可能性があります。順に見ていきます。
リスク1:懲戒解雇になる可能性がある
多くの会社の就業規則には「14日以上の無断欠勤で解雇」といった規定があります。バックレて連絡を絶ったまま2週間ほど過ぎると、懲戒解雇——もっとも重い解雇処分——になることがあります。
自分から辞めたつもりが、記録上は「クビ」になる。これが後々効いてきます。
リスク2:離職票などに「重責解雇」の記録が残る
懲戒解雇になると、離職票や退職証明書に「重責解雇」といった不名誉な理由が記載されることがあります。
これは自分では書き換えられません。退職の理由は、こうした書類を通じて次の手続きに引き継がれてしまいます。
リスク3:失業保険で不利になる
退職後に失業保険(基本手当)を受け取るとき、辞め方が影響します。懲戒解雇や無断欠勤による退職は、給付の面で不利に扱われることがあり、受け取り始めるまでに時間がかかる場合があります。
「次が決まるまでの生活費」として当てにしていた失業保険が、思ったタイミングで入らない——これは地味に痛いリスクです。
リスク4:転職で不利になる
離職票や退職証明書に懲戒解雇の記録が残ると、転職活動で説明を求められる場面が出てきます。前職への在籍確認で発覚することもあります。
「なぜ前の会社を辞めたのか」に、懲戒解雇という事実がついて回るのは、想像以上に重い足かせです。
リスク5:損害賠償を請求される場合がある(限定的)
「バックレたら損害賠償」とよく言われますが、実際には認められにくいのが基本です。適法な退職には損害賠償は成立しません。
ただし例外があります。長期間の無断欠勤で会社に具体的な実害(取引先を失うなど)が出た場合は、請求されるリスクがゼロではありません。可能性は低くても、火種を残す辞め方であることは確かです。
バックレなくても「もう行かない」は実現できる
ここが一番伝えたいところです。あなたが本当に望んでいるのは「バックレること」ではなく、「もう二度とあの会社に行かないこと」のはずです。それは、傷を残さず実現できます。
方法1:退職の意思だけ伝えて、あとは出社しない。民法627条により、退職を申し入れれば2週間で雇用契約は終了します。そして残っている有給休暇と欠勤で、その2週間を埋めれば、実質的に「もう出社しないまま」辞められます。やることは「辞めます」と伝えることだけ。バックレと違い、記録は「自己都合退職」になります(有給の使い方は退職代行で有給消化する方法を参照)。
方法2:その「伝える」こと自体を、退職代行に任せる。「もう上司の顔も見たくない」「電話も無理」——その気持ちこそ、退職代行の出番です。あなたに代わって会社へ退職を伝え、あなたは翌日から出社しなくて済みます。バックレとの決定的な違いは、正規の退職手続きとして処理されるので、懲戒解雇にも損害賠償トークにもならないことです。
上司が怖くて連絡できないなら、上司が怖くて辞めたいと言えないときの4つの方法も合わせて読んでみてください。
まとめ:ゴールは同じ。手段だけ、賢く選ぶ
- バックレても給料は出るが、懲戒解雇・重責解雇の記録・失業保険・転職で損をしうる
- 損害賠償は基本的に認められにくいが、長期無断欠勤で実害が出ると火種になる
- 「もう行かない」は、退職の意思を伝える+有給・欠勤で埋めれば、傷を残さず実現できる
- 伝えること自体が無理なら、退職代行で正規の退職として処理できる
「消えたい」ほど追い詰められているなら、その状態を我慢し続ける必要はありません。ただ、消える方向ではなく、同じ結果を安全に得られる方向に一歩ずらすだけです。どの退職代行を選べばいいかは、退職代行おすすめ|失敗しない選び方は「運営元」で決まるにまとめています。
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